こんにちは
クローバーです^^
今回は「ドラッカー経営学」を題材にして「会社の事業内容」という話をしていきます。
【目次】
会社という組織
「会社」という組織がどのような組織化と言いますと「顧客の問題解決の手段を提供する組織」という事が出来るのです。「ソリューション」という言葉もよく聞くと思いますが、その「ソリューション」が簡単に言えば「問題解決」という意味です。
会社という組織は「お客様の問題を解決する」という事のために存在しているのです。例えば、「八百屋さん」の会社であれば顧客が「野菜不足を解消したい」という問題が発生した時にその存在意義が生じます。他にも「安くてお腹が満たせればよい」という顧客の問題を解決するリーズナブルな価格で商品を提供する会社もあれば、多少高くても素材や雰囲気などにもこだわって食事がしたい。という問題を解決するために存在する会社もあるでしょう。ここで重要になるのは「商品そのもの」ではなく「モノ(商品)を買って得られる効用」に対してお金を払っている。という事です。
「顧客は商品(モノ)ではなく商品(モノ)を買って得られる効用」に対してお金を払っている。という事が分かったところで、今度は「会社の目的」を考えてみましょう。
「会社の目的」は一言で言うと「顧客の創造」です。例えば莫大な費用を使って研究をして、その研究結果から導き出された商品を作るのに、また多額の費用を重ねたとして、その商品がまったく売れなかったとしたら、その会社はどうなるでしょうか。当然、それを繰り返していればいつかは資金が底を尽きるでしょうから潰れてしまいます。ですから「良い商品を作る事」が会社の目的ではないのです。反対に質が悪く、購入した人たちが「お金を支払って損をした」と思うような商品ばかりを作っていたらそうでしょうか。同じようにお金を支払って購入しようと思う人がいなくなりますので、同じように潰れてしまいます。そう考えると「顧客を創造する」という事の大事さが分かると思います。
今回のお話の最初に「会社は顧客の問題解決の手段を提供する組織」という話をしています。「顧客を創造する」ためには「顧客の問題を解決する手段を提供する」という事が大事になるという事なのです。そのために必要なことは「マーケティング」と「イノベーション」になるのです。「マーケティングやイノベーション」について概要程度ですが触れている記事はコチラです⇒知識をマーケティングやイノベーションに活かす - ビジネス書籍や経営哲学や経営学などに関する話
マーケティング
ドラッカーは「マーケティングを行っていない企業があまりに多い」と言っていて、「顧客が何を問題としているのか」「顧客自身は認識していないが、もっと良くなるためには何が必要か」を知らなくては、「顧客が求める商品やサービス」を提供することが出来ないのです。それを理解している企業は「自社は何が売りたいのか」ではなく「顧客は何を買いたがっているのか」を考えるのです。それが「マーケティングがしっかり出来ている企業」と言えるのです。
それら「マーケティング」がしっかり出来ていると「顧客のニーズの変化」にも対応できます。「変革期」には今まで売れていた商品が売れなくなったりします。それまでの事業の定義が市場や顧客のニーズからズレてきたサインなのです。小さな変化であれば「新商品」や「新しサービス」などで対応が出来ますが、「新しい技術」「ライフスタイルの変化」などでは「事業そのもの」が不要になる場合もあります。
「電化製品」などがイメージしやすいのではないでしょうか?
「ビデオ」「ベータ」の時代がありましたが「DVD」や「ブルーレイ」など「新しい技術」が出てきました。「カセット」の時代には「録音する事」が普通でしたが、パソコンや携帯音楽期の発達により「ダウンロードする事」が普通になりました。ゲームの業界でも、今までは家庭用ゲーム機と共に「ゲームセンター」なども有力なモノでしたが、今では「スマートフォンによる携帯ゲーム」などが主力と言えます。まさに「ライフスタイルの変化」と言えるでしょう。このような大きな変革期には「事業の再定義」が必要になり、「わが社の事業は、何に変更しなくてはならないのか」という事を考えなくてはいけないのです。
事業の定義
先ほどの「事業の再定義」の話にもありましたが、そのような場合には今までと同じことをやっていても経営環境の変化で現実離れしてしまいます。
そもそも「事業の定義」とは何なのでしょうか?それは以下の3つになります。
1:環境としての市場
2:経営理念や使命などの事業目的
3:自社の強みと弱み
というのが前提になります。
この3つが「3つがそれぞれ現実に合致している」「3つが相互に合致している」「会社全体に周知されている」「たえず検証されている」という状態を保つことが重要になるのです。
「経営理念」や「会社の使命」「事業目的」などを一般社員や中間管理レベルでも知らないケースも多くあります。そのような状態ですと「経営環境」「自社の強み」などを「会社全体に周知させる」という事が難しい事になります。
「強い会社」というのは、やはり「一貫性がある」「社員のベクトルがあっている」という事が重要になりますので、先ほどの「3つの事業定義」が「3つそれぞれ現実に合致している」「3つが相互に合致している」「会社全体に周知されている」「たえず検証されている」という状態を保つことが重要になるのです。
これらの状態を保ったとしても、事業定義も期間の長短の差はあったとしても「やがて古くなっていくモノ」なのです。その時によくない対応は「現実を直視しようとしない」「小手先の対応」などをすることが多くの企業で行われるので手遅れになってしまう事が多いのです。
では、そうならないためにはどうしたら良いのかと言いますと以下の3つが大事になります。
1:事業の定義を定期的にモニタリングする
2:兆しを早期発見する、早期に診断する
3:事業定義を見直し、再定義して事業の方針と内容を変革する
という事が必要になるのです。
「誰に」「何を」「どのように提供するか」で事業が決まります。それを決めておくことで来るべき時期に再定義をする事が出来るのです。
今回の動画は「商売繁盛のパワースポット」の「花園神社」です。新宿にご縁がある人には特にご覧いただきたいです^^
ご覧いただいたすべての人に幸運が訪れますように♪