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神田昌典氏【人間学とマーケティング】ビジネスなどの名言・格言集

 

こんにちは

クローバーです^^

 

今回は神田昌典氏のビジネスなどの名言・格言集です^^

 

【目次】

 

 

 

どうなる!?ポスト平成時代

・世界最大の経営コンサルティングファームであるアクセンチュアの発表によれば、二〇〇〇年時点でFortune(フォーチュン)500(『Fortune』誌が年に一回公開している全米上位五百社の総収入ランキング)に選出された企業のうち、半数以上がデジタル変革の遅れによって倒産しているという。恐るべき結果だ。

 

・日本の企業もデジタル変革なくしては生き残れない。だが、一流や大手と呼ばれる企業の現場を数多く見てきて感じるのは、組織の機能不全が著しく、変革に一歩を踏み出せないということである。

具体的には、大企業の遺産ともいえる従来の経営基盤に固執する傾向が強い。

 

・働き方改革が残業規制が進む中、やる気のある有能な人はこのようなクラウド上で副業に就く時代になった。人材が足りないと嘆いている方は、外に矢印を向けるよりも雇用環境の変化に対応できていない自社のあり方を見つめ直す、発想の転換が急務だろう。

 

求められるのはデジタルリテラシー

・もはや六十五歳は引退ではなくなる。履歴書を持ってもう一度会社を回るか、ライフワークを見つけて独立自尊の道を歩むか。いずれにしても、生涯現役で働くことが幸せな人生。こういう意識変革が起こるだろう。

 

・これまで勤務先で築いてきた専門的な知識や技術、マネジメント能力を今後のキャリアにどう生かしていくか、それはゼロから勉強し、デジタル時代の顧客獲得や資金調達の方法に関して、ある程度の素養を身につけることが不可欠だ。

 

・私は二〇一二年から、年初に全国各地を講演行脚しているのだが、以前はどこの地方都市も閑散としていて活気がなかった。ところが、八年経つと、賑わっている都市とそうでない都市の明暗がくっきり分かれた。その差は何かと言うと、やはりインバウンドの受け入れが早かったか否か。

 

論語会社と算盤会社

・「空からの創造」を遂げるために重要な二本柱が、このたび致知出版社から上梓した本のタイトルにもなっている「人間学」と「マーケティング」である。これは日本資本主義の父と称される渋沢栄一が説いた『論語と算盤』の現代版と言ってよいだろう。

 

・経産省の統計によれば、高い利益を安定的に出す「稼げる企業」になる割合は、創業二十年未満が十二%なのに対して、二十年以上は二十七%と倍増するのだ。

創業二十年にもなる会社はレベルの差こそあれ、ある程度は人間学的な教育のもとに、企業文化が築けている。

 

・人間学を学んでいないマーケティングファーストの会社は、ある時期までは伸びるものの、企業文化が醸成できていないがゆえに、簡単なバラバラになってしまう。つまり、やりがいのある仕事が終わった瞬間、社員はより収入の高い会社に転職する。

 

・志やビジョンを持った中小企業の経営のリーダーが「いまの時代についていけない」と絶望するのではなく、「いや、面白い時代が来る」と言えるためには、人間学とマーケティングを兼ね備えていなければならない。人間学に偏った「論語社会」でも、マーケティングに偏った「算盤社会」でも、未来に生き残ることはできない。

 

・私が初めて本を出版した当時、マーケティングというのはライバルとの競争優位性を見出すために市場規模や成長率、認知度などを調査、分析するものだと思われていた。私はそういうシェア争いのための戦略よりむしろ、お客様がその会社の発信する言葉に触れた時、どんな感情を持つか。顧客のマインドをどうやって魅了していくか。つまり、マーケティングとは感情マーケティングであると定義した。

ただ、経済的に豊かになるに従って、今度は顧客を魅了するだけでは不十分で、社会全体や地球全体のことを考えていかない限り、顧客を魅了できなくなってきた。利他の心や人間性がより問われるようになったのである。

 

・根本的に人間とは何か、経営者として揺らいではいけない軸とは何か、ということを探求していかなければならない。頭で理解するのは簡単だが、知行合一、行動にまで落とし込むことは一朝一夕にできるものではなく、長い年月と不断の努力を要する。

あなたの会社は人間学とマーケティングをバランスよく兼ね備えているだろうか。

 

 

 

新成長事業づくり

・経営者トップと幹部のベクトルを一致させること。これが最も重要である。表面的ではなく、深いところまでお互いに理解して一致させるのだ。ほとんどの企業はここができていない。

 

・会社のビジョンや戦略に関する方向性を経営トップと幹部の間で一致させないと、現場の実行部隊が動かないどころか、デジタルマーケティングのツールを使うか否かで、社内の分裂を加速させてしまいかねない。

 

未来に続く会社をどう生み出すか

・ビジネスモデルを築くこと。自分の会社が持っている伝統的な強み、それには役に立った強みもあれば、もう必要としなくなる強みもあるだろう。その中から本当に未来に生かせる強みを見出し、その強みをベースとしたビジネスモデルをつくっていくのである。

 

・商品のやサービスの魅力を発信すること。いまやほとんどの人がネットで買い物をする時代ゆえ、一つの商品やサービスを売るため、一枚のウェブページ、即ちランディングページを作成する必要がある。

 

・興味深いデータを紹介しよう。

十~十五個のランディングページを持っている会社は、それを十個以下しか持っていない会社よりも成約数が一・五倍になり、さらに四十個ものランディングページを持っている会社は成約数が五倍増えているという。

 

・価格設定もますます重要になってきた。ネットで価格を簡単に検索し、他社の商品と比較できてしまうため、どんなに商品がよくても、お客様の求める価格と一致していなければ離れて行ってしまう。バリュー価格にするのか、プレミアム価格にするのか、どこの自社のブランドを設定するかによって、集まってくるお客様の数も決まる。

 

・論語会社によく見られるのは、社長が社員を大切にするがゆえに、一人一人の社員を社長が見る羽目になっている、つまり圧倒的なマネージャー不足に陥っている、ということである。(中略)

面倒見のよい社長は全社員と意思疎通を果たすようになり、結果として社長がいないと意見形成が進まない、という状況が生まれてしまったのである。

 

・社長の器やリソース(経営資源)以上に会社は伸びないため、社長に仕事が溜まっていくと会社全体が停滞してしまう。そうなると、社員は主体的に新しいことに取り組もうとしなくなる。

 

・社員に残業をさせてはならない時代ゆえ、ますます一人でのめり込み、気づいてみたら社長が会社の奴隷になっている。要は働き改革によって改善されないのは社長の働き方だけという悪循環に嵌ってしまう。

 

・(マネージャーを育てることが必要で)どのような組織形態がベストなのかはそれぞれの会社によって異なるが、京セラ名誉会長・稲盛和夫氏が考案したアメーバ経営(部門別採算制度)のように、一人ひとりが経営数値を理解し、責任を持つことが最も大切だと思う。

 

・上に立つ人がデジタルマーケティングの基礎知識を持たなければ、組織はつくれても顧客を集めることができず、部下は働けない。アメーバ経営を取り入れながらも、顧客獲得の部分に関してはデジタルマーケティングを学んでいく必要があることを忘れてはならない。

 

頭の配線を変える

・不易流行の観点で言うと、人間学は不易、変わらないものである。一方で、マーケティングは流行、変わるものであり、現実にスピーディーに対応していかなければならない。第四次産業革命の時代、何をやらなければいけないのか。(中略)とにかく好奇心を持って新しいツールを使うことである。それをしないことには、頭の中の配線は変わらない。

 

・残念ながらほとんどのデジタルツールは使いきれない。百の能力があったとすると、使えるのは僅か二とか三である。しかし、その二とか三を自社で使いこなせるようになると、残りの九十七、九十八に対応できる理解が深まり、有能な社員に任せることが徐々にできるようになっていく。

 

・既得権益に甘んじている地域はどんどん廃れていくように、会社も昔ながらの成功体験や黙っていても既存顧客がついてきてくださるようなビジネスモデル荷しがみついていると、衰退の一途を辿っていく。そこを打破して、新成長事業、空から創造を成し遂げていただきたいと願っている。